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【ロンドン2021年3月16日PR Newswire＝共同通信JBN】
＊労働者の40%はロックダウン期間中にデジタルスキルが向上したと回答したが、データはキャリア、トレーニング機会利用の不平等を示す
グローバル従業員に対する最大級の調査で以下の諸点が判明：
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＊5人のうち2人は、5年以内に自分の仕事が廃れるとみている
＊世界の従業員の半数は、偏見のせいでキャリア機会を逃していると回答
＊トレーニング機会は、すでに高水準のスキルを持つ人々に集中
＊若い人々は「違いを生む」より収入最大化を重視
＊リモートワーク可能な10人中、従来の通勤とフルタイムの労働環境復帰を望んでいるのはわずか1人
＊しかし、人々は未来を自分たちの手に委ね、77%は新たなスキル学習や完全な再訓練の用意ができており、49%は独自の事業を立ち上げたいと考えている
19カ国の労働者3万2500人を対象に世界の従業員の実態を描き出した新調査は、リモートワークへのシフトについて氷山の一角にすぎないとみていることを明らかにした。パンデミックが従業員多数の傾向を加速した事実を反映し、60%はオートメーションが多くの仕事を危うくすると心配し、48%は「従来の雇用が将来なくなる」と信じ、39%は自分たちの仕事が5年以内に廃れると思っている。
しかし、これは絶望の助言ではない。労働者の40%は長期ロックダウン中に自身のデジタルスキルが向上したと述べ、トレーニングとスキル開発を引き続き受け入れると断言した。77%は「新たなスキル学習や完全な再訓練の用意ができて」おり、74%はトレーニングを個人的責任の問題とみている。また、80%は職場に導入される新技術に適応できるとみており、インド（69%）と南アフリカ（66%）では回答者の大半がそれを「確信している」と述べた。
さらに、回答者の49％は独自の事業を立ち上げることに興味を持ち起業家スキルを伸ばすことに取り組んでいる。
▽従業員の半数は偏見のせいでキャリア機会やトレーニングを逃していると回答
調査で判明したところによると、労働者の50%は昇進やトレーニングを逃すことにつながる差別に職場で直面したと回答した。13%は民族性の結果として機会を逃したと報告、労働者の14%はジェンダーを理由に差別を経験し、女性は男性の2倍のジェンダー差別を回答したとみられる。13%は階級に基づく差別を報告したが、大学院など高等教育を受けた人々が偏見を報告した可能性が大きい。若い人々は高齢者同様、年齢に基づく差別を報告したもよう。
それに加えて、調査はスキルアップの機会利用に不均衡があることを見いだした。大学院の学位を持つ人々の46%は、デジタルスキルを向上させる多くの機会を雇用主が与えてくれると述べたのに対し、学卒資格がある人々はわずか28%がそのように答えた。ディスラプションのリスクが最も高い小売りや輸送業界はそれぞれわずか25%、20%で、銀行は42%だった。
PwCのPeople and Organization Practice担当共同グローバルリーダー、Bhushan Sethi氏は「トレーニング利用の現行パターンが続くなら、まさに正反対のことをすべきであるときに、スキルアップが社会的不平等を増大する。政府と実業界のリーダーは一致団結して、最もリスクの高い業界とグループの人々が必要な機会を得られるように、取り組みを強化しなければならない。オートメーションと技術ディスラプションは避けられないが、われわれはそのマイナス効果の管理が可能かどうか制御できる」と語った。
▽選択を迫られた場合、若者は「違いを生む」ことよりも収入最大化に重点を置く
世界の労働者の4分の3（75%）は、「社会に積極的な貢献」をする組織のために働きたいと述べる。この気持ちはとりわけ中国（87%）、インド（90%）、南アフリカ（90%）で強い。
しかし不安定な経済は、目的を持ったキャリアを追求する人々の能力、特に若い人々のそれを制限する。全体として、調査対象になった人々の54%は、もし選ぶよう迫られた場合、彼らは「違いを生む」仕事よりも、「自分の収入を最大化できるチャンスがある」仕事を望むと述べた。
興味深いことに、18歳から34歳の間の人々は他の世代に比べて仕事の目的よりも収入を優先し、「違いを生む」（43%）よりも「収入を最大化する」ことを優先するのは57%で、その差は14ポイントだった。55歳以上の労働者は8ポイントの差で違いを生むことを優先し、この差は65歳以上の労働者になると22ポイントに上昇した。
PwCのPeople and Organization Practice担当共同グローバルリーダー、Peter Brown氏は「世界がグローバルな健康危機と経済の不確実性への取り組みを続ける中、労働者はビジネスコミュニティーに一層多くを要求するようになり、雇用主には社会への積極的な貢献を期待している。幸いなことに、社会的な影響と利益最大化への注力は相反するものではなく、目的に導かれた事業であることは、結果として利益を押し上げることができる」と述べた。
▽従業員は今後もリモートワークの選択肢を希望
今回の調査は、ロックダウン後もリモートワークが存続すると結論している。リモートワークが可能な労働者の72%は実際に面会しての仕事とリモートワークをミックスすることを好んでいる。従来の労働環境にフルタイムで戻りたいと述べたのは僅か9%だ。この傾向は専門家、事務職、事業主、自営業者で特に顕著である。こういった人々はすべて、テクノロジーを使いながら自分の仕事を遠隔で遂行することができる。自宅勤務のニーズは専門的な仕事だけにとどまらない。肉体労働者の43%、半熟練労働者の45%は、自分の仕事にはリモートワークが可能な要素が数多くあると述べている。
自宅勤務に関する人々の姿勢も地域によって異なっており、これは今回のパンデミックによって世界的なデジタルデバイドがいかに大きくなったかについてのさらなるエビデンスを提供している。地方地域に住む労働者（44%）に比べ、大都市圏の労働者（66%）はリモートワークが可能な担務で働ける可能性が高い。
▽プライバシーとテクノロジーで悩む労働者
世界の労働者の44%は、センサーやウエアラブルなどを通して雇用主が彼らの成果を監視するテクノロジーを使うことに同意するが、31%の労働者は反対している。しかし彼らの多くは、雇用主に彼らの個人データへのアクセスを許容することには同意していない。回答者の41%は、ソーシャルメディアのプロフィルを含めた彼らの個人データに雇用主がアクセスするのは好ましくないと述べており、アクセスをすすんで受け入れるとの回答は35%にとどまった。
編集者注：
PwCは2021年1月26日から2月8日までの間、一般社会の3万2517人への調査を委託した。回答者は労働者、事業主、契約労働者、学生、求職中の未就業者、一時帰休者あるいは一時的にレイオフされた人々だった。この調査の対象はオーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、インド、日本、クウェート、マレーシア、オランダ、ポーランド、カタール、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、スペイン、アラブ首長国連邦、英国、米国の19カ国における労働者である。
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