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＊世界の消費者の45%は、医療が都市居住3大理由の1つと回答
＊世界の消費者の69%は、精神衛生と健康への注目増大
＊世界の消費者の43%は、企業による環境影響の責任負担を期待
ニューヨーク
2020年7月9日
/PRNewswire/ -- 最新のPwC報告によると、COVID-19の流行以前から進行していた消費者のトレンドと行動の加速は一段と飛躍し、消費者対応企業とリテーラーのビジネス手法改革を刺激する。
PwCの第11回世界消費者意識調査（Global Consumer Insights Survey、GCIS）で8日公表されたCOVID-19パンデミック前後2回の調査結果は、都市消費者の購買慣習と行動、および、グローバルディスラプションによって生活のデジタル化加速を余儀なくされている実態に焦点を当てている。世界で数十億人が都市に住んでいるが、この集中が世界消費の新時代を生み出し、都市は経済活動発生のハブになっている。
調査結果は、パンデミックとその後のソーシャルディスタンシング策導入が、仕事、食事、通信、健康配慮をめぐる消費者のやり方に根本的な変化をもたらしたことを明らかにした。
▽消費者は買い物のやり方を順応
コロナウイルスを理由とするソーシャルディスタンシング策導入は、食品購入法など生活全般で消費者に影響を及ぼした。店内の食品購入が主な選択肢だが、今や消費者の3分の1以上（35%）は食品をオンラインで買い物し、このうち86%はソーシャルディスタンシング策が解除された後もオンライン購入を続けるつもりとしている。食品以外の項目についてはパンデミック以前、店内購入がオンラインショッピングより支配的で、消費者の47%が日々、あるいは毎週、店舗で買い物すると答えたのに対し、スマートフォンによるショッピングは30%、コンピューターは28%、スマート音声アシスタントは15%だった。それ以来、非食品項目のオンライン購入がかなり増大した（スマートフォン45%、コンピューター41%、タブレット33%）。この傾向は特に中国と中東で明らかで、それぞれ回答者の60%、58%がスマートフォンによるショッピングを始めたと述べた。
▽つながり、コミュニティー、セルフケアの重要性は明白
ミレニアル世代の59%、子を持つ57%はその他のグループより健康を重視している。セルフケアへの注目が増大し、都市消費者の51%はCOVID-19を受けて、精神衛生、健康、体調、ダイエットの配慮により集中していることに同意、あるいは強く同意した。
パンデミック後の都市住民は安全・セキュリティー、医療を雇用見通し同様、生活の質にとって重要とみており、回答者の45%が雇用を挙げたのに対し、それぞれ49%、45%が同じように述べた。
▽消費者と持続可能性
PwCの調査は、持続可能性の明確な受容と市民の義務感を示している。例えば、パンデミック以前に行われた調査の結果、世界の回答者の45%がいつでも可能な限りプラスチックの使用を避けると述べ、43%は企業が環境影響の責任を負うことを期待、41%はリテーラーがプラスチックバッグと生鮮品包装を廃絶するよう求めている。興味深いことに、居住都市の持続可能行動を奨励する最も大きい責任は誰にあるかと問われ、消費者の20%は「消費者の自分」を選び、15%は「生産者かメーカー」を選択した。データ共有の意思に関する質問には、49%が都市改善に役立つなら喜んでデータを共有すると答えた。
PwC USグローバル消費者市場リーダーのSteve Barr氏は「かなり長い間、一定トレンドが上向いていたが、われわれの調査はパンデミックが透明性、持続可能性、利便性に対する消費者願望を際立たせたことを示している。最大の報酬を得る企業は、消費者との信頼を確立し、シームレスで摩擦のないエンドツーエンドの顧客購入プロセスに投資し、消費者の健康と安全を最優先する企業である」と語った。
PwC UKグローバル消費者市場アドバイザリーリーダーのOz Ozturk氏は「世界の消費者に対する11年間の調査で、透明性、持続可能性、社会意識に関して今回ほど明確なテーマ集中はなかった。このような重要な時期に、消費者対応企業が潜在的顧客と信頼を確立する必要性がこれほど明らかになることはないだろう」と付け加えた。
▽編集者注意
世界消費者意識調査は、PwCによる11年連続の世界消費者調査である。PwCはオンライン調査を2回にわたり実施した。1回目は2019年8月から9月にかけて、27カ国・地域、74都市の消費者1万9098人から回答を得て、第2回は2020年4月から5月にかけて、9カ国・地域、35都市の消費者4447人から回答を集めた。報告全文はhttp://www.pwc.com/consumerinsights からダウンロード可能。
▽PwCについて
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