ウィーン, 2021年6月20日 /PRNewswire/ -- COVID-19患者は退院後2カ月で認知・行動障害にかかるとする新たな研究が、European Academy of Neurology（欧州神経学会）の第7回総会で公表された（注1）。
COVID-19患者の退院後8週間の追跡調査で、記憶、空間認識、情報処理の問題がウイルスの悪影響の可能性として特定された。
調査では、患者の5人に1人が外傷後ストレス障害（PTSD）を報告、16%は抑うつ症状を呈したことも分かった。
このイタリアの調査は、患者のCOVID-19症状経験2カ月後に神経認知能力検査と脳のMRI検査を行った。患者の50%超は認知障害を経験、16%は実行機能（作業記憶、柔軟思考、情報処理を制御する）に問題があり、6%は空間視覚障害（奥行きの判断と明暗比較）、6%は記憶障害を経験、25%はこれらすべての症状の組み合わせを示した。
認知・精神病理学的問題は比較的若い人々がより深刻で、50歳未満の患者の過半数は実行機能に問題があった。
調査対象全体で、入院中にCOVID-19の急性呼吸器症状が重症だった患者は実行機能低下を伴った。
さらに、同じ対象集団のCOVID-19から10カ月の長期観察では、認知障害が53%から36%に減ったが、PTSDと抑うつ症状は続いていた。
研究報告主執筆者でScientific Institute and University Vita-Salute San Raffaele（ビタサルーテ・サンラファエレ科学研究所・大学、イタリア・ミラノ）のMassimo Filippi教授は「この研究はCOVID-19が重大な認知・行動障害を伴い、病状の寛解後数カ月続くことを確認した」「特に憂慮されるのは実行機能の変化で、集中、計画、柔軟思考、記憶が困難になり得る。こうした症状は生産年齢の比較的若い患者の4人に3人に影響した」と説明した。
研究では、認知能力と脳容積に有意の関係はみられなかった。
第1執筆者でサンラファエレ病院（ミラノ）のCanu医師は「より大規模で長期的な追跡調査が必要だが、この研究は、COVID-19が重大な認知・精神病理学的障害を伴うことを示した。適切な追跡調査と治療が不可欠で、こうした退院後の患者が症状緩和に役立つ十分な支援を確実に得られるようにするべきだ」と語った。
（注1）Cognitive and behavioural features of a cohort of patients in COVID-19 post-acute phase（COVID-19急性期後の患者集団の認知・行動上の特徴）。2021年の第7回EAN総会で公表。
