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l エレクトロニクスやパワーエレクトロニクス製品の充実、開発能力及び生産規模の強化を見込む
l 拡大する電動化システム市場、さらなる成長を目指すボルグワーナーが万全の体制で臨む
l 主要な内燃機関、商用車及びアフターマーケット関連ビジネスを強化
ミシガン州オーバーンヒルズ, 2020年10月2日 /PRNewswire/ -- ボルグワーナー（本社：アメリカ合衆国ミシガン州アーバンヒルズ、ニューヨーク証券取引所: BWA）は米国時間の2020年10月2日、デルファイ・テクノロジーズの買収が完了したと発表しました。ボルグワーナーとデルファイ・テクノロジーズが統合されることにより、ボルグワーナーのエレクトロニクスやパワーエレクトロニクス製品がより充実し、開発能力及び生産規模がさらに強化され、電気駆動システムにおける業界トップクラスの企業が誕生します。将来に向けて自動車の駆動システムが電動化へと変革を遂げる中、同社のビジネスを有利に展開する準備が万全となりました。
ボルグワーナーの社長兼CEOであるフレデリック・リサルドは「デルファイ・テクノロジーズの買収を完了できたことをうれしく思う」と語り、「今回の統合により、内燃機関、ハイブリッド及びEVに関連する業界有数の製品やシステムのライナップが整うこととなり、ビジネスをさらに発展させる上で当社にとり大変有利な形となった。この統合が商用車とアフターマーケットのビジネスをさらに拡大することを期待する。世界中のデルファイ・テクノロジーズから合流する社員をボルグワーナーチームの一員として歓迎し、電動化に向けた市場の変革に一丸となって取り組んでいく。また、新型コロナウイルスのパンデミックを乗り越え、円滑な統合を進めるための強固な基盤を築きながらもビジネスを推進し続けた統合計画チームを含むグローバルの従業員を誇りに思っている。統合は株主、顧客やサプライヤーの皆さまに大きなメリットをもたらすことを確信している」と述べています。
戦略的、財務的メリット：
ボルグワーナーとデルファイ・テクノロジーズの統合により、次のことが期待されます。
デルファイ・テクノロジーズの株主による承認、規制当局の認可、デルファイ・テクノロジーズの債務に関する特定条件の充足、および慣例的な締結条件の履行または放棄の手続きを経て買収取引が完了しています。この取引が完了したことにより、デルファイ・テクノロジーズの普通株式はニューヨーク証券取引所での上場が廃止されます。
オンライン会見およびプレゼンテーション資料
2020年10月8日木曜日の午前9時30分（ET、米国東部標準時間）に、買収の詳細などに関するオンライン会見（英語）がhttp://www.borgwarner.com/en/Investors/default.aspx上でウエブキャストされます。 買収関連のプレゼンテーション（英語）はhttp://www.borgwarner.com/en/Investors/default.aspxから入手できます。
ボルグワーナーについて
ボルグワーナー（NYSE: BWA）は、内燃機関、ハイブリッド及びEV向けのクリーンで高効率な技術ソリューションを有する世界有数の企業です。OEM向け純正品で培ったノウハウを活かし、グローバルアフターマーケット市場にもトップクラスの製品やサービスソリューションを提供しています。世界24カ国99カ所に生産・開発拠点を持ち、全世界でおよそ48,000人の従業員を雇用しています。詳細については、borgwarner.comをご覧ください。
本プレスリリース（以下、本「リリース」）に記載された内容には、経営陣の現在の見通し、期待事項、試算、推定に基づく、1995年米国私募証券訴訟改革法で想定された将来予測に関する記述が含まれている場合があります。「見込む」、「考える」、「継続する」、「可能性がある」、「目的とした」、「影響」、「試算する」、「評価する」、「期待する」、「予測する」、「目標」、「指針」、「取り組み」、「意図する」、「場合がある」、「見通し」、「計画する」、「潜在的」、「予見する」、「推定する」、「追求する」、「目指す」、「すべきである」、「目標とする」、「の場合」、「でしょう」、「かもしれない」などの文言、その変化形および同様の表現は、かかる将来予測に関する記述であることを意図しています。さらに、歴史的事実に関する記述を除く、本リリースに含まれる、または言及する形で盛り込まれた当社の財務状況、事業戦略、当該戦略を実施するための手段などに関して、将来起きる、または起きる場合があると当社が期待する、または見込むあらゆる記述は、将来予測に関する記述です。その例として、業務の変更、競争上の強み、目標、当社事業および業務の拡大と成長、計画、将来の成功に関する言及などがあります。当社の直近のForm 10-K年次報告書（以下、「Form 10-K」）の第7項「重要な会計方針（Critical Accounting Policies）」で記述されたものをはじめとする会計上の試算は、本質的に将来予測です。すべての将来予測に関する記述は、歴史的な動向、現在の状況、期待される将来の進展、当社がそれらの状況下で適切と考えるその他の要因に関する当社の経験と知見を踏まえた当社による仮定および分析に基づいています。将来予測に関する記述は業績を保証するものではなく、当社の実際の業績は、将来予測に関する記述において表現、推定、または示唆された事柄と著しく異なる場合があります。
これらの将来予測に関する記述は、本リリースの発行日における事柄を述べたものであり、過度に依存すべきではありません。将来予測に関する記述にはリスクおよび不確実性が伴いますが、それらの多くは予見困難かつ一般的に不可抗力によるものであり、将来予測に関する記述において表現、推定、または示唆された事柄とは著しく異なる実際の結果をもたらす可能性があります。そうしたリスクおよび不確実性の例として、自動車およびトラック製造（いずれも景気に大きく左右される）への当社の依存性、大手OEM顧客への当社の依存性、商品の入手可能性および価格、供給停止、金利の変動および外貨の為替レートの変動、与信枠、主要経営陣への当社の依存性、情報システムへの当社の依存性、世界経済環境の不確実性、さまざまな損害賠償に関する訴訟など既存または将来の法的手続きの結果、当社が事業を展開している国における関税など将来の法規制の変更、直近のForm 10-Kの第1A項「リスク要因（Risk Factors）」など証券取引委員会に提出する報告書に記載したその他のリスクが挙げられます。当社は、期待事項の変更または記述の根拠となる出来事、条件、状況、仮定の変更を反映するために、本発表文に含まれる将来予測に関する記述のいずれかを更新する、または更新もしくは改訂を公表する義務を負いません。
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