【ジャカルタ(インドネシア)2020年6月23日PR Newswire=共同通信JBN】COVID-19(新型コロナウイルス感染症)が3月にインドネシアを襲って以来、インドネシア全土の病院の医療従事者に対する必要性は急速に拡大した。東南アジア最大の医師の専門ネットワークであるDocquityは、インドネシア保健省(MOH)と提携し、上級医療専門家による一連の広範なコース、講義、ウェビナー、デモンストレーションを通じてボランティアの医療専門家の採用と研修を支援することで、この試練に立ち向かった。
3月19日、保健省はDocquityと提携し、DocquityをIndonesian Telemedical Alliance(Atensi、インドネシア遠隔医療アライアンス)に迎え入れた。保健省、インドネシア医師会(IDI)と協調し、DocquityはCOVID-19病院と協力し、パンデミックと闘うためにインドネシア全土のさまざまな州から一般開業医と専門家の登録と採用を支援した。800人を超す医師がDocquityを通じて登録し、彼らの多くは現在、ジャカルタのケマヨラン仮設COVID-19病院に着任している。
Docquityプラットフォーム上で教育と開発を行うトレーナーおよび上級講師の1人であるPP Perdatin(インドネシア麻酔・集中治療医師会)の会長は「研修の中核的側面の1つは、とりわけ患者が重篤な場合に状況悪化の管理・予防に集中することだ。医師は既にCOVID-19による影響が進行期にある患者を診ることになるため、これは重要である」と述べた。
Docquityのアミット・ヴィサル共同創業者は「MOH、PBIDIからの協力と支援は、COVID-19患者を管理・支援する能力を開発することを確かなものとする上で非常に大きな影響力を持ってきた。われわれは医療専門家とのデジタル研修と実践的な学習セッションを毎日ほぼ2、3回実施しており、これによりボランティアの医療専門家は研修と最新情報を毎日受けることができ、上級医はCOVID-19症例の展開に関する最新情報をコミュニティーに提供している」と語った。
2015年に設立されたDocquityは、東南アジア最大の医師の専門ネットワークで、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ、ベトナムに及ぶプラットフォーム上に20万人以上の医師を擁する。インドネシア国内だけでも、Docquityの8万5000人以上の医師がDocquityプラットフォームのアクティブユーザーである。MOHとの提携により、Docquityは30を超すそうした特別なプログラムを医療専門家と共に実施し、これにはCOVID-19と最前線で闘っている医師、看護師、医学生が含まれた。
アミット氏は「COVID-19パンデミックは非常事態であり、医師の継続的な教育の必要性を強調した。医師はわれわれのヒーローであり、Docquityは医師のネットワークの力を活用し、インドネシアと東南アジア地域全域でわれわれのヒーローがウイルスと闘うのを助けるため革新し続ける」と語った。
▽Docquityについて
Docquity(ドクイティ)は、医療業界における協力と知識交換を拡大すべく、2015年に設立された。Docquityの医師専用ネットワークは、医療機関や各国医師会と独占的に協力し、継続的医学教育や医学会議を医師の携帯電話に直接提供しつつ、医師同士の相談、連携を可能にしている。
Docquityは現在までに東南アジア5カ国で19万人を超える認定医師を擁する、東南アジア最大の医療従事者ネットワークである。Docquityは、日本の伊藤忠商事などの企業投資家と、シンガポール・プレス・ホールディングス、日本のジェネシア・ベンチャーズ、日本のスパイラルベンチャーズ、米国のPurvi Capitalなどの金融ベンチャーキャピタルの両方の支援を受けている。シンガポールに本部を置くDocquityは、シンガポール、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイを拠点とする127人のメンバーチームを擁している。
ウェブサイト:https://docquity.com/#/