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ニュージャージー州ホーボーケン、2019年9月17日 – NICE (Nasdaq: NICE)は、世界有数のマーケティングサービス企業である株式会社博報堂ＤＹホールディングスのCONOOTOにNICE Nexidia Analyticsの導入したことを発表します。これは日本における先駆的な試みであり、企業の中の様々な領域においてのやり取りやお客様との対話解析する技術を求めていた同社は、これを機に顧客満足度と営業効率の向上を目指します。
「博報堂ＤＹホールディングスがイノベーターとして、日本でいち早くNICE Nexidia Analyticsを採用することをうれしく思います。弊社はお客様を第一に考えており、NICE Nexidia Analyticsによる手法を利用することで業務効率を高め、顧客満足体験を向上させることができます。弊社では、自社の製品ファミリーから最新テクノロジーを活用し、お客様のあらゆるニーズに合わせて個々にあった体験を実現する展開を計画しています」と、博報堂ＤＹホールディングス マーケティング・テクノロジー・センター室長、青木雅人氏は言います。
博報堂ＤＹホールディングスは、CONOOTOアプリケーション(対面録音用のiPadアプリ)による録音を承諾したお客様と対面での営業商談が録音できる統合ソリューションを設計しました。録音されたお客様との対話は、商談時の音声を分析するためにNexidia SaaS環境に送られ、営業がお客様と応対する際の最適なアプローチが検証されます。個々のお客様に合わせたアプローチ手法を取り入れることで、営業はそれぞれのお客様に対し最適なカスタマーエクスペリエンスを提供でき、同時にお客様と営業のエクスペリエンスを最適化することができます。
「博報堂ＤＹホールディングスがNICE Nexidia Analyticsを採用したことは、同社のお客様にとって喜ばしいだけでなく、新しいCONOOTOアプリの観点からも画期的なことです。これにより、実際の営業商談データに基づいて商談に効果的な話法を作成し、コーチングプログラムを再編成し、スクリプトに沿ったより効果の高い話法の習得を支援します。さらに営業サイクルが完全に可視化され、革新的かつ独創的な方法でお客様により良いサービスを提供できるようになります」と、NICE APACプレジデントDarren Rushworthは言います。
NICE Nexidia Analyticsは、ディープラーニングニューラルネットワークを利用した対話分析ソリューションで、分析アルゴリズムによって実際の対話音声を極めて正確に分析することができます。この機能を備えたNeural Phonetic Speech Analytics(TM)は、単語レベルの音声文字変換、音声インデックス、お客様の感情スコアを比類のないスピードと正確性で生成します。NICE Nexidia Analyticsの詳細については、こちら （https://jp.nice.com/engage/workforce-optimization/interaction-analytics ）をクリックしてください。
博報堂ＤＹホールディングスについて
株式会社博報堂ＤＹホールディングスは東京に本社を置くマーケティングサービス企業です。2003年に株式会社博報堂（1895年設立）、株式会社大広（1944年設立）と株式会社読売広告社（1946年設立）が経営統合し、共同持ち株会社として発足いたしました。
現在は、博報堂ＤＹホールディングス傘下に総合広告会社である「博報堂」、「大広」、「読売広告社」、次世代型デジタルエージェンシーである「アイレップ」、総合メディア事業会社である「博報堂ＤＹメディアパートナーズ」、「D.A.コンソ－シアム」、戦略事業組織である「kyu」という、7つの異なるグループがあり、「博報堂ＤＹグループ」としています。
博報堂ＤＹグループは374の子会社および関連会社で構成され、合計21,000人を超える従業員が世界21カ国・地域で働いています（2019年3月現在）。米国の業界誌である「AdAge」社のエージェンシーグループランキングでは世界トップ12エージェンシーと発表されています。日本国内では2位にランキングされているエージェンシーグループです。
NICE Ltdについて
NICE（NASDAQ: NICE）は、通話、モバイルアプリ、 Eメール、チャット、ソーシャルメディア、ビデオ通話を含めた多様なソースから大量の構造化データおよび非構造化データをリアルタイムで収集・分析することにより戦略的知見を提供し、ソフトウェア・ソリューションの分野で世界をリードしています。 NICEのソリューションは、カスタマー･エクスペリエンスと業績を向上させ、コンプライアンスを徹底し、金融犯罪に対抗し、人と資産を守るため、企業がとるべきネクスト・ベスト・アクションを実現していきます。現在、 150以上の国々で 25,000社を越えるお客様企業が NICEのソリューションを利用しており、その中にはフォーチュン 100社の 80社以上が含まれています。詳細、日本語訳は、NICEJAPAN@nice.com までご連絡ください。https://jp.nice.com/
コーポレートメディア担当者
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投資家担当
Marty Cohen, +1 551 256 5354, ir@nice.com, ET
Yisca Erez +972 9 775 3798, ir@nice.com, CET
商標：ナイスおよびナイスのロゴ(以下、「マーク」)は、ナイス社の商標および登録済商標です。これは、その他のマークがナイスの商標でないということを意味するわけではありません。ナイス社の全マークは、www.nice.com/nice-trademarksをご覧下さい。
将来の見通しに関する記述
このプレスリリースには、1995年米国民事訴訟改革法で定義された「将来の見通しに関する記述」が含まれています。Darren Rushworthの発言を含め、このような将来の見通しに関する記述は、NICE Ltd. （当社）の現在の考え、期待、仮定に基づくものです。場合によっては、このような将来の見通しに関する記述は、考え、期待、可能性、予定、意図、予測、計画、推測などの言葉によって識別可能です。将来の見通しに関する記述には多くのリスクや不確実性があり、当社の成果または業績は本書に記載されている内容と大きく異なる可能性があります。これには、世界経済環境が当社のお客様の基盤（特に金融サービス企業）に影響を及ぼすことが当社の事業や財務状況、競合状況に潜在的にもたらす影響、テクノロジーや市場の要求の変化、当社の製品の需要の低下、新しいテクノロジーや製品、アプリケーションを適時に開発し投入する能力の低下、買収した事業、製品、テクノロジー、人材の吸収および統合の困難または遅延、市場シェアの低下、特定のマーケティングおよび販売協定を維持する能力の低下、新たに制定された、または修正された法律、規制、標準が当社およびその製品に及ぼす影響などがあります。当社に影響を及ぼすリスク要素や不確実性に関する詳細な説明については、Form 20-Fに従った年次報告書など、証券取引委員会に適宜提出する当社の報告書をご覧ください。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点のものであり、法律で義務付けられている場合を除き、当社は更新または改訂する義務を負いません。
（日本語リリース：クライアント提供）
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