【ロンドン2023年9月20日PR Newswire＝共同通信JBN】Omdiaの新しい調査によると、マイクロ発光ダイオード（LED）ディスプレイの出荷台数は、2030年までに5170万台に拡大する見込みです。しかし、予測範囲ではこの技術が競争力を持つアプリケーションが限られているため、マイクロLEDディスプレイの出荷シェアはディスプレイ市場全体の1.2%程度にとどまります。
マイクロLEDディスプレイ市場は、主に拡張現実（XR）デバイスやスマートウオッチなど、通常屋外で使用される小型ディスプレイデバイスの需要を受けて、2025年から本格的な成長が見込まれています。2030年までにマイクロLEDディスプレイのシェアはXRデバイスで53.5%、スマートウオッチで41.6%に達すると予想されます。
OmdiaのリサーチマネージャーであるJerry Kang氏は「XRデバイスやスマートウオッチには、太陽光の下での高い屋外視認性が要求されます。マイクロLEDディスプレイは、自己発光による輝度とコントラストで優れた性能を発揮し、通常、有機発光ダイオード（OLED）ディスプレイよりもはるかに優れています。」と述べました。
最近、多くのディスプレイメーカーがマイクロLEDディスプレイのプロトタイプを発表しており、LCDやOLEDディスプレイを搭載したデバイスに適用する計画を予定しています。Omdiaの調査では2023年時点で消費者機器向けのマイクロLEDディスプレイ量産している企業は数社しかなく、マイクロLEDディスプレイの量産までにはまだ多くのハードルがあることを示唆しています。
また、2023年7月に、サムスン電子は、LTPSバックプレーンを搭載した89インチ4.5kマイクロLEDテレビを、価格約10万ドルで発売しました。これは、サムスンの3万9000ドルの98インチ8k Neo QLED TVの2倍以上の価格でした。
「89インチの4.5kマイクロLEDテレビには、ガラス基板上に3300万個以上のマイクロLEDチップが搭載されており、欠陥なしに製造するのは簡単ではありません。」とKang氏は述べました。さらに、Kang氏は次のように付け加えています。「欠陥のリスクを軽減するために、このような大型のマイクロLEDディスプレイは物質移動技術が成熟するまでの今後数年間は、複数の小型モジュールを組み立てることによってのみ製造されるべきです。」
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